大きな災害が起きると、断水・停電・排水管の損傷などで水洗トイレが使えなくなります。
そこで日本トイレ研究所は、災害時のトイレ問題を解決するため、自助としてトイレを備える行動を喚起することを目的として、「命を守るトイレ備蓄プロジェクト」をスタートしました。
災害時に水洗トイレが使えなくなったときの備えの第一歩として「携帯トイレ」を備えましょう。
＊携帯トイレ：断⽔や排⽔不可となった洋式便器等に設置して使⽤する袋タイプのトイレ

プロジェクトの詳しい内容はこちら（PDF）
災害時のトイレ事情はこちら

１．全国47都道府県 家庭のトイレ備蓄の状況は？

全国47都道府県4700人の災害用トイレに関する市民意識及び備蓄状況調査（インターネットアンケート）を実施しました。
「災害用トイレ（携帯トイレ・簡易トイレ）」を自宅に備えている割合は20.6％であり、「飲料水」43.3％の約半分にとどまっています。

調査結果を見る（PDF）

２．携帯トイレについて知る

携帯トイレは見た目では製品の性能が分かりません。
日本トイレ研究所では、安心して使える携帯トイレを選ぶための規格を作成し、適合した製品リストを公開しています。

規格適合製品リストを見る

３．携帯トイレを備えよう

Step１　携帯トイレの使い方を知る
Step２　自宅等に必要なトイレの備蓄数量を確認する
Step３　携帯トイレを最低3日間、推奨7日間分を備蓄する
Step４　携帯トイレの備蓄を周囲の人に伝える
Step５　年に1回、携帯トイレの備蓄状況を確認する

命を守るトイレ備蓄プロジェクトについて

本サイトでは、トイレ備蓄を始めるための基礎知識から、家庭・地域・自治体・企業等で活用できる啓発ツールまで、コンテンツを順次公開していきます。
携帯トイレの選び方・使い方、必要数の計算の仕方、備蓄チェックリスト、啓発素材、イベント情報を予定しています。

日本トイレ研究所の会員や、本プロジェクトの賛同人の皆様、自治体や企業等の皆様とともに、自助としてのトイレの備えを啓発し、トイレ備蓄があたりまえとなる社会を目指します。

【キックオフミーティングを開催しました】

6月25日にキックオフミーティングを開催し、本プロジェクトがスタートしました。国や自治体、学識者・研究者、企業・団体など、対面とオンラインで約350名にご参加いただくことができました。

当日の配布資料はこちら